で連絡する今回はペット飼育可能物件についてお話させて頂きます。
一般的に、ペット可物件は周辺相場よりも相場が高めに設定されていることがあります。
ペット可物件の数が少ないことに加えて、室内でペットを飼うと傷や汚れ、においが付きやすく、原状回復費用が高額になってしまう可能性が高いため、家賃が相場よりも高めに設定されることが多いのです。
また、ペット可物件の中には、ペットを飼育する場合のみ賃料がプラスされる物件があります。中には、「猫の場合は賃料＋3,000円」のように、ペットの種類によって賃料が変動することも。
契約後に「知らなかった！」とならないように、必ず不動産会社に確認しておきましょう。
目次
飼育される場合の注意点
原状回復費用が高くなりがちなので、注意が必要です！
なぜ就労資格証明書が必要なの？
室内でペットを飼うと、床や壁に傷が付いたり、においが染みついて取れにくくなったりするリスクがあります。
つまり大家さんにとっては、賃貸物件でペットの飼育を許可すると退去時の壁紙や床材の張り替えなど、原状回復費用の負担が大きくなってしまう不安があるということです。
そのため、ペット可物件では通常の物件よりも敷金や退去時のクリーニング代が高めに設定されていることが多くあります。
さらに、「犬の飼育は敷金＋1ヶ月、猫の飼育は敷金＋2ヶ月」のように、ペットの種類によって敷金の金額が変わることもあるのです。
ペット可物件を借りる場合は、契約前に賃貸条件をきちんと確認しましょう。
また、退去後の原状回復費用をめぐるトラブルを防ぐために、入居後は床にマットやカーペットを敷く、こまめに清掃と換気を行う、消臭グッズを使うなどの対策をしておきましょう。
飼育可能なペットの種類
「ペット可」であるからといって、どのようなペットでも自由に飼育して良いわけではありません。あらかじめペットの飼育条件が決められているのが一般的です。
たとえば、ペットの飼育で制限されることが多い条件として、多頭飼いや大型犬などが挙げられます。「体重5kgまで」というように、大きさの制限を設けているケースもあります。
2匹以上の飼育や中型以上の動物を飼育したい場合は、特に注意深く確認することをおすすめします。
また、ペット可物件の中には、飼育を禁止している種類が決められている場合があります。
よくある制限の1つが、「小型犬OK・猫NG」というもの。この場合は、ペット可物件であっても猫の飼育は禁止されていることになります。
禁止されているペットを飼育してしまうと、契約違反でトラブルに発展してしまう可能性があります。
ご自身のペット飼育状況が物件で決められている飼育条件に合うか確認した上で、契約に進みましょう。
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